波頭　亮 著 ＤＫＲマネジメントレポート(第一勧銀総合研究所) 』 1998/11〜2002/8／連載2ページ

No. タイトル 発行日 内容 16 クリーンさの競争力が 問われる時代 2002年 8月号 日本の国力低迷の一因はクリーンさを失っていることにある。クリーンさが競争力を強化し、活力の源泉となる時代が到来していることを、国家も企業も銘記しなくてはならない。 15 このままでは時間の問題。 経済三流国家への転落 2002年 5月号 世界一を誇った日本の産業の国際競争力は、近年ではすっかり地に落ち、経済先進国からの陥落の淵に立たされている。この危機を回避するための方法は、新しい産業を興し、強力な競争力を確立することであり、そしてその鍵は“産業インフラとしての人材能力向上”にある。しかし“教育”面で既に劣勢にある日本が、インテリジェンスが鍵となる金融、通信、バイオといった先端産業で、世界ナンバーワンのポジションを獲得することはたいへん難しい。 14 ヒット商品にみる 日本人の消費スタイル 2002年 2月号 2001年は大型ヒット商品は少なかったものの、多種多様なヒット商品が様々な所で生まれた。これは、消費者が嗜好や感性を共有する「画一的ブームの時代」が終息し、自らの価値観と好みでモノ・サービスを購入・消費する成熟型の消費社会に突入したことを意味する。 13 競争力の源泉としての 組織のテンション 2001年 11月号 昨今、競争力の源泉として組織成員のインテリジェンス能力の向上は叫ばれているが、もう一つのファクターである組織のテンションは見逃されがちである。戦略での差別化が図りにくい時代においては、組織のテンションを高めることこそが構造的競合優位性の最大の根拠となりうる。 12 ディファクトスタンダードと 交渉型ゲーム 2001年 8月号 近年の国際ビジネスの最も特徴的な競争の本質は、マーケットのメカニズム自体を決める「マーケットルール制定競争」にあるということに留意すべきである。良いものをより安くという経済競争以前の、ディファクトスタンダード化戦略の巧拙、つまり、交渉型ゲームに勝てるかどうかで経済的競争が左右される時代なのである。 11 戦略的投資としての教育研修 2001年 5月号 教育研修に対して熱心な取り組みを見せる企業が増えてきたが、米国企業と比べると日本企業の教育研修への投資額はまだまだ低い。その格差を生んでいるのは、日本企業には教育研修に対する戦略的な見方がほとんどないことによる。 10 「War For Talent」の時代 2001年 2月号 傑出した能力を持った人材を巡る熾烈な人材獲得競争が日本でも本格化してきた。Ｔａｌｅｎｔを採らずにこれからの企業は市場競争に勝ち抜くことができない。有能なｔａｌｅｎｔを獲得する為にはお金と優秀な人材を大胆に投入して、マーケティングの視点からニーズと競合優位性を分析し、トップ自らコミットメントすることである。 9 リーダーシップの時代 2000年 11月号 変化の乏しい時代には、大きな組織を効率よく動かすためにマネジメントが最適であった。ところが現在のように変化の激しい時代には、マネジメントの有効性に限界が見えてきている。今、企業に求められるのは、的確な意思決定と柔軟･迅速に変革を実現し得る優秀なリーダーシップ型のトップの存在なのである。 8 ＩＴビジネスの虚像と実状 2000年 8月号 今のインターネット関連ビジネスは、実体価値以上に高い評価を受け、バブル化している。また、現在世の中に出回っているＩＴ関連の調査データも信頼性の低いものがほとんどである。企業は、このことを十分認識し、不確かな調査データや希望的観測を根拠に経営戦略を策定するのではなく、冷静にＩＴビジネスの現状を捉えなくてはならない。 7 ＩＴ時代における戦略の標準化 2000年 5月号 ＩＴの発達により市場が均質化すると、全ての企業が同じ土俵に立ち世界の企業を相手に戦わなければならない。このようなメガコンペティションを勝ち抜くための戦略として、コアコンピタンス経営とネットワーキングが挙げられる。更に、これらを突き詰めていくとビジネスモデルの標準化がすすみ、迅速な意思決定と大規模な投資が可能な企業だけが、市場の勝者となる時代がやってくる。 6 インターネット・ ベンチャー・バブルの行く末 2000年 2月号 今のインターネット関連ビジネスは、実体価値以上に高い評価を受け、バブル化している。現存するインターネット・ベンチャーのほとんどはリアルバリューの創造という存在根拠を持ち得ていない。今、最も求められるのは、発想を１８０度転換し、リアルバリューを創造するインターネット・ビジネス作りに着手することである。 5 「株主価値経営」を考える 1999年 11月号 企業業績を測るＥＶＡは資本コストがストレートに考慮された指標で注目を集めている。但し、短期収益極大化の発想で中長期的な成長機会を軽視する恐れがあり、また、非経済的な価値は反映されていないこともあり、経営の意思決定を行う基準としてはＥＶＡだけでは極めてリスキーである。 4 近い将来、確実に 高率のインフレがやってくる 1999年 8月号 わが国の財政赤字は、財政削減と増税ではどうしようもない局面に達している。残るはインフレによる圧縮だが、財政赤字を解消するためには、過去にない悪性のインフレを覚悟しなければならない。もっとも現実の市場は、いつインフレが発生してもおかしくない状況にあるのである。 3 ベンチャーの不調を 打破するための一兆円投資 1999年 5月号 資本主義を衰退させる原因の一つは「企業家の衰退」だ。日本のベンチャービジネス不振の最大の問題は、優秀な人材がベンチャーを指向しないことにある。日本経済の活性化のためには、戦略的にベンチャー育成を支援する政策が必要だが、一兆円の資源配分の先を変えればいい。 2 ９８年ヒット商品を 分析する… 不況時代の特徴と 隠されたリスク 1999年 2月号 98年のヒット商品番付をみると、われわれのライフスタイルを変えるような大型商品が姿を消し、代わって低価格を売り物とした商品が並んでいる。不況の時代だからこそ、企業はより安くと努力。結果、経済全体での収縮が起こり、一層不況になると言う皮肉な循環。“新しい価値と効用”のために、テクノロジーと企画に思い切った投資をする必要がある。 1 ポストＭ＆Ａマネジメント 買収後のマネジメントこそ Ｍ＆Ａの成否を決める鍵 1998年 11月号 今や戦略的事業展開に不可欠の手段となってきたＭ＆Ａ。コアコンピタンスの強化をねらいとする戦略的Ｍ＆Ａにとって、手に入れなければならないのは事業のオペレーションである。つまり、人材とやる気まで含めた行動様式の総合体である。買収後のマネジメントには「人と行動様式を買うこと」という認識とともに、その活用と組織運営が重要となるだろう。